島田病院　身体的拘束最小化のための指針

Ⅰ　基本的な考え方

身体的拘束は、患者様の行動の自由を制限する事である。患者様の尊厳の保持と人権及び療養環境の質の確保を最大限尊重し拘束を安易に正当化しない。又、職員一人ひとりが身体的拘束の弊害を理解し、拘束最小化に向けた安全で快適な看護・介護の提供に努める。これを病院長及び看護部長が主導し、身体的拘束最小化に向けて病院全体で取り組む

Ⅱ　基本方針

１．身体的拘束を最小化とする事を目的として「身体的拘束最小化チーム」を設置する
２．当院では医療・介護の提供にあたり患者様の尊厳の保持及び療養環境の質の確保の観点から、患者様又は他の患者様の生命や身体を保護するため緊急やむを得ない場合を除き、原則として身体的拘束を行わない。また、そのような組織の風土醸成に努める
３．薬物の適正使用を遵守し、鎮静を目的とした薬物の使用や身体的拘束以外の患者の行動を制限する行為についても必要やむを得ない場合以外は行わない

Ⅲ　身体的拘束最小化チームの設置

１．身体的拘束最小化チームの専任の医師を院長とし、看護部長、各病棟の専任の看護職員、介護職員、薬剤師、理学療法士、事務職員等の入院医療に携わる職員を構成員とする
２．身体的拘束最小化チームの業務は次のとおりとする

１）病棟毎のチームでは、やむを得ず行われている又は、新たに身体的拘束を行うこととなった患者が生じる都度、病棟職員複数名と協働し積極的に解除や代替策導入に向けた見直しと具体的な検討をすること
２）チームは2カ月に1回委員会を開催し、やむを得ず行われている身体的拘束が適切であるかを検討し、方法や記録の確認をすること
３）身体的拘束の実施割合を集計し、原則廃止に向けて職員に定期的に周知すること
４）当該指針を職員に周知・活用し、定期的に当該指針を見直すこと
５）入院患者様に関わる職員全員に対し、年２回以上の研修を実施すること

Ⅳ　「緊急やむを得ない場合の身体的拘束」を実施する場合の３原則

１．切迫性：患者様又は他の患者様の生命又は身体が危険にさらされる緊急性が著しく高いこと
２．非代替性：身体的拘束やその他の行動制限を行う以外に代替する方法がないこと
３．一時性：身体的拘束やその他の行動制限が一時的であること

Ⅴ　身体的拘束の対象となる行為

１．徘徊しないように車椅子やベッドに体幹や四肢をひも等で縛る
２．転落しないようにベッドに体幹や四肢をひもで縛る
３.　自分で降りられないようにベッド柵で囲む
４．点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように四肢をひもで縛る
５．点滴・経管栄養のチューブを抜かないように、または皮膚をかきむしらないように、手指の機能を制限するミトン型の手袋等をつける
６．車椅子からずり落ちたり、立ち上がったりしないようにＹ字抑制帯や腰ベルト、車椅子テーブルを付ける
７．立ち上がる能力のある人の立ち上がりを妨げるような椅子を使用する
８．脱衣やおむつ外しを制限する為に介護衣（つなぎ服）を着せる
９．他人への迷惑行為を防ぐために、ベッドなどに体幹や四肢をひもで縛る
10．行動を落ち着かせるために、向精神薬を過剰に服用させる
11．自分の意思で開けることが出来ない居室に隔離する

Ⅵ　身体的拘束の弊害について

１．身体的弊害：関節の拘縮、筋力低下、圧迫部位の褥瘡などの外的弊害や、食欲低下、心肺機能低下、感染症への抵抗力の低下などの内的弊害
２．精神的弊害：不安や怒り、屈辱、あきらめといった精神的苦痛や尊厳の侵害
３．施設的弊害：職員の精神的ダメージ、モラル低下、アセスメント・ケア能力の低下
４.　社会的弊害：病院施設への不信感・偏見、患者様の機能低下による医療・療養費の増大

Ⅶ　身体的拘束等発生時の対応に関する基本方針および必要な手続き

１．緊急性を要する「やむを得ない場合」に該当するとの判断は、職員個人の判断ではなく、当院全体が共有している「身体的拘束最小化フローチャート」に沿って行う
２．身体的拘束最小化チームにおいて協議の上判断し、当該チームにおいて代替策がないか検討する
３．身体的拘束最小化チームの病棟責任者が、患者様本人又は家族に対し緊急やむを得ない状態であることを説明し「身体的拘束に関する同意書」を取得する
４．実施にあたっては、必要最小限の方法、時間、期間、実施方法等の適正、安全性を検討し、経過確認を行う
５．身体的拘束を行った場合には、その態様及び時間、その際の患者様の心身の状況並びに緊急やむを得ない理由を記録する
６．緊急やむを得ない状態に該当しなくなった場合には速やかに解除する